<9731> 白洋舎 2792 +461急騰。前日に業績・配当予想の上方修正を発表している。23年12月期営業利益は従来予想の14.5億円から18億円、前期比2.7倍に引き上げ。クリーニング事業およびレンタル事業リネンサプライ部門の売上が想定を上回って好調に推移したもよう。また、期末配当金は従来計画の10円から25円に引き上げ、年間配当金は40円となり、前期比30円の増配となる。営業増額幅や増配幅の大きさがサプライズにつながる。

<2408> KG情報 712 +77急伸。前日に23年12月期決算を発表、営業益は3.7億円で前期比43.0％増となり、従来予想の3.2億円を上振れ。釣り情報誌の休刊、釣り情報サイトの閉鎖、「家づくり学校 神戸校」の閉鎖などによるコスト減少が寄与した。また、期末配当金も従来計画の25円から29円に引き上げ、年間配当金は34円に。24年12月期は減益見通しなものの、前期業績の上振れ、増配に伴う利回り妙味の高まりなどを材料視。

<7868> 広済堂HD 821 +81急伸。SBI証券では投資判断「買い」、目標株価1010円で新規にカバレッジを開始した。株価は中計の発表や2度の業績上方修正を好感し、過去1年間で約2倍の上昇となっているが、今後は中計3.0期間中の利益のさらなる上振れと式場増築による業績拡大を織り込む動きになると考えているもよう。。25年3月期以降も、式場増設効果に加えて資産コンサルティング事業の拡大により2ケタ営業増益が続くと見込んでいる。

<2112> 塩水糖 323 +80ストップ高比例配分。前日に24年3月期の業績上方修正を発表、営業利益は従来の5.2億円から14.7億円、前期比2.4倍にまで引き上げ。精糖事業において販売価格の適正化などが進んだことが背景。また、特別配当、記念配当の実施により、年間配当金は従来計画の5円から9円に引き上げている。さらに、3年以上保有株主に対する優待拡充などの長期保有株主優待制度を新設するとも発表している。

<4519> 中外薬 5455 -119大幅続落。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価は5300円に設定。OWL833の上市、Enspryngの適応症拡大など開発パイプラインを見直し業績予想を上方修正も、株価上昇に伴い割安感が剥落していると分析。また、OWL833に関しては、GLP/GIPに作用する経口剤の開発をNovo Nordisk社が進めており、将来的に脅威薬剤となる可能性には注意が必要とも。

<6146> ディスコ 41480 +750大幅続伸。前日に第3四半期決算を発表。10-12月期営業益は304億円で前年同期比25.1％増となり、ほぼ市場予想線上での着地となった。出荷額は10-12月期773億円に対して、1-3月期のガイダンスは859億円で、こちらも想定の範囲内とみられる。ただ、足元の株価上昇を受けて想定内の決算から出尽くし感にマイナスに転じる場面もあったが、半導体需要の回復期待などから買い直される。

<6920> レーザーテック 41530 +1650大幅反発。前日には蘭半導体製造装置大で露光装置最大手のASMLが決算を発表。10-12月期受注は91.9億ユーロとなり、前四半期の26億ユーロから大幅に増加している。市場予想の36億ユーロも大幅に上回り、株価は9.7％の急騰となっている。EUV露光用フォトマスク欠陥検査装置で圧倒的なシェアを占める同社にはポジティブな連想感が働く形に。日本電子なども同様に、ASMLの株高が材料視されている。

<6594> ニデック 5712 -186大幅続落。前日に第3四半期決算を発表。10-12月期営業益は536億円で前年同期比では91.0％増と大幅増となったが、構造改革費用減の影響が大きく、前四半期の556億円からは減益に。市場予想もやや下回った。通期計画は従来の2200億円から1800億円に下方修正、e-Axle事業での構造改革費用計上が主因。同事業が前四半期比で赤字拡大となっていることもネガティブに捉えられた。

<4684> オービック 23180 -1540大幅続落。前日に第3四半期決算を発表。10-12月期営業利益は181億円で前年同期比12.5％増、上半期の同15.2％増からやや増益率は鈍化したが、ほぼ想定通りの着地とみられる。また、年間配当金は従来計画の260円から300円に引き上げ、前期比では50円の増配となるが、利回り水準からみてインパクトは限定的。SI部門の増収率減速などもあって、出尽くし感からの利食い売りが先行。

<3038> 神戸物産 3860 -129大幅反落。前日に12月の月次動向を発表している。経常損益が38.4億円の赤字になっていることがネガティブに捉えられている。為替予約に取り組んでいるが、12月末にかけ大きく円高に振れたことで時価評価損を計上しているもよう。ただ、一過性のものであり、その後の円安方向への推移から1月には大きく改善する見込みではあるようだ。なお、営業利益に関しては前年同月比23.3％増と高い成長が継続している。


《ST》