<9279> ギフトHD 2572 -150大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は16億円で前期比42.5％増となり、上半期の同32.1％増から増益率は拡大する形になった。据え置きの通期計画20.5億円に対する進捗も順調に推移している。ただ、8月以降の株価上昇で好業績は反映済みとみられ、目先の出尽くし感が優勢となったようだ。補助金収入の減少に伴い、経常利益や純利益が減益になっていることもネガティブ視か。

<3657> ポールHD 592 -73急落。前日に上半期決算を発表、営業利益は4.9億円で前年同期比63.6％減となり、従来予想の13.4億円を大きく下回った。海外ソリューションにおいて一部顧客からの受注が減少したほか、想定以上の物価上昇・人件費増加が響いた。つれて、通期計画は従来予想の31.7億円から17.4億円に下方修正。また、特別調査委員会の調査結果やのれんの減損により、純利益は19.5億円から4.4億円に下方修正した。

<4446> Link?U 818 -102急落。前日に23年7月期の決算を発表、営業利益は4.3億円で前期比3.7倍となり、従来予想の4.1億円もやや上振れる着地になっている。一方、24年7月期は3.4億円で同21.1％減の見通しとしており、売り材料視される形になっている。マンガサービスや自社プロダクトのサービス収益拡大を見込むものの、海外配信への基盤構築や人員の増強など先行投資負担が重しとなるようだ。

<7033> MSOL 3235 -700ストップ安。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は13.8億円で前年同期比5.2倍と大幅増益になった。5-7月期も5.8億円で同12.9倍と増益率は拡大した。社内プロジェクトの実行支援の増加、プロジェクト案件の見直しや再定義のニーズなども引き続き旺盛のもよう。ただ、5-7月期営業利益は前四半期比では横ばいの水準にとどまり、第2四半期決算後に株価が上昇した経緯から、目先の出尽くし感が先行。

<2424> ブラス 716 -150ストップ安。前日に23年7月期決算を発表、営業利益は11.7億円で前期単独比34.2％増となり、従来計画11.2億円をやや上回る着地になった。一方、24年7月期は7.6億円で同34.9％の大幅減益を見込み、ネガティブなインパクトにつながったようだ。新型コロナで発生した延期分消化で施行件数は前年を下回る計画であるほか、新店開業費用及び出店再開に向けた人員確保など先行投資負担が膨らむもよう。

<3134> Hamee 880 -181急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.7億円で前年同期比29.9％減となり、据え置きの通期計画20.9億円、前期比64.1％増に対して、想定外に低調なスタートとなっている。商品ミックスの変化などによって、コマースセグメントが大幅な減益となっている。通期業績計画達成に対する不透明感が先行しているようだ。なお、繰延税金負債の計上に伴って、第1四半期純損益は1.3億円の赤字となっている。

<3079> DVx 1028 +123急伸。前日に株主還元方針の変更、並びに配当予想の引き上げを発表している。これまでは、継続的かつ安定的な配当による株主還元を行うことを基本としていたが、企業価値および株式価値の向上を図ることで株主還元を継続的かつ安定的に強化するとし、DOE5.0％以上を目途に配当額を決定するとしている。24年3月期年間配当金は従来計画の30円から50円にまで引き上げ、利回り妙味が一気に高まる状況となっている。

<3992> ニーズウェル 726 +45大幅反発。前日に23年9月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の10億円から11億円、前期単独比59.3％増にまで引き上げている。新入社員が想定よりも早期に戦力化できたこと、ITアウトソーシングビジネスの拡大に伴い収益性が向上したことなどを業績上振れの背景としている。なお、第3四半期までの段階では同52.1％増であり、やや増益率は拡大する形になっている。

<3415> 東京ベース 338 +33急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は3.2億円で前年同期比3.3億円の損益改善となり、5-7月期においても同2.3億円の損益改善に。人流の増加やインバウンド購買客数の増加などで国内事業が伸長。販管費の抑制なども奏効しているもよう。第1四半期決算発表後から株価は大きく調整していたこともあって、順調な収益回復確認から見直しの動きが進む形に。

<5032> ANYCOLOR 3875 +420急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は40.4億円で前年同期比90.5％増となり、据え置きの通期計画127億円に対する進捗率は31.8％と順調スタート。にじさんじはコマースおよびプロモーションが堅調で、コマース領域はユニット展開施策、プロモーション領域は案件の大型化等で収益が拡大しているもよう。想定以上の大幅増益決算を受けてあらためて成長期待などが高まる状況となったようだ。
《ST》