<4027> テイカ 1407 -309急落で下落率トップ。前日に業績予想の下方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の19億円から14億円、前年同期比49.0％減に、通期では48億円から24億円、前期比43.2％減にそれぞれ引き下げ。中国など海外需要の低迷、原燃料価格の高止まりによるコスト増に加えて、ICT機器需要低迷に伴う導電性高分子薬剤の販売低調などが背景に。特に下半期の下振れ幅が大きく、ネガティブインパクトが強まる展開に。

<4911> 資生堂 4708 -181大幅反落。同社のほか、コーセー、ファンケル、花王などの化粧品関連が全般低調な動きになっている。米化粧品大手のエスティローダーが業績見通しを引き下げ、前日の株価は約20％の急落となっており、国内関連銘柄にもその影響が波及しているようだ。エスティローダーでは、中国本土での高級化粧品市場の回復の遅れ、並びに、中東情勢の緊迫化も影響などを下方修正の背景としているもよう。

<8591> オリックス 2629.5 -176.5大幅反落。前日に上半期決算を発表、純利益は1281億円で前年同期比4.7％増にとどまり、据え置きの通期予想3300億円に対する進捗率は38.8％の水準に。キャピタル損益の進捗が低くとどまっているもよう。会社側では、下期に不動産、PE投資、再生エネルギー設備売却などを検討し、計画達成を目指すとしているが、タイミング次第では、下方修正を余儀なくされる可能性もあるとしているようだ。

<8282> ケーズHD 1321 -90大幅反落。前日に業績予想の下方修正を発表、上半期営業利益は従来予想の163億円から108億円に、通期では305億円から255億円にそれぞれ引き下げた。生活防衛意識の高まりに伴う消費マインドの低下、買い替えサイクルの長期化などで売上高が計画を下振れたようだ。第1四半期の状況から下振れへの警戒はあったものの、通期では市場予想を25億円程度下回っており、想定以上の下方修正と捉えられた。

<6368> オルガノ 5590 +595急伸。前日に上半期決算を発表、営業利益は78.6億円で前年同期比20.7％増となり、10月25日の修正計画水準で着地。当時上方修正していた通期予想200億円は今回据え置いた。修正計画発表後に株価は大きく上昇したが、決算を受けて本日は一段高の展開に。上半期受注高は前年同期比2.7％減となったが、第1四半期の同35.3％減から大きく改善していることなどが評価材料ともなったようだ。

<8056> ビプロジー 3995 +263大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は166億円で前年同期比21.9％増となっている。第1四半期の同22.0％増に続き、7-9月期も同21.8％増と順調な収益拡大傾向が続く形に。通期予想は325億円、前期比9.5％増を据え置いているが、上振れへの期待感が優勢となっているもよう。主力のシステムサービスの販売増が収益拡大を牽引、ソフトウェアなども好採算品の計上で順調推移となっている。

<2440> ぐるなび 294 +31急伸。前日に上半期の決算を発表、営業損益は0.7億円の赤字となり、従来予想の5億円の赤字を大きく上回る損益改善となっている。前年同期は16.1億円の赤字であった。飲食店販促サービス売上がネット予約手数料を中心に想定を上回って進捗し、採用の厳格化によって人件費及び人員関連費用の低減も図れているもよう。通期は7億円の赤字予想を据え置いているが、赤字幅は大幅な縮小が期待できる状況に。

<7951> ヤマハ 3730 -350大幅反落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は86億円で前年同期比37.3％減となり、130億円程度の市場予想を大きく下振れた。また、通期計画は従来の500億円から420億円に下方修正し、第1四半期決算時に続く下方修正となる。中国経済の低迷に伴う需要減少で、工場操業率が悪化するもよう。一転減益見通しへの下方修正に加えて、自社株買いなどへの期待も後退しているようだ。

<4751> サイバー 863.7 +56.1大幅続伸。前日に23年9月期決算を発表、営業利益は246億円で前期比64.5％減となり、コンセンサスを10億円強下振れた。「ウマ娘」の減収が大幅減益の主因。また、24年9月期は300億円で同22.2％増の見通しで、380億円程度の市場予想を大きく下回る。ただ、会社計画は保守的な傾向が強く、ガイダンスリスクなども株価には織り込み済みとみられる。安値圏で推移していた株価には目先のアク抜け材料に。

<7203> トヨタ自 2760 +48大幅続伸。前日の取引時間中に第2四半期決算を発表。一時上げ幅を広げた後に伸び悩む動きとなったが、本日はあらためて買い優勢の展開となった。7-9月期営業利益は1兆4384億円で前年同期比2.6倍、通期予想は従来の3兆円から4兆5000億円に上方修正した。円安効果が大きいものの、市場コンセンサス4兆1000億円程度を大きく上回る水準で、相対的な利益創出力の高さに対する評価が優勢となった。


《ST》