*16:05JST 日銀の金融政策維持を受けて買い戻しの動き【クロージング】
26日の日経平均は反発。306.28円高の37934.76円（出来高概算18億6000万株）で取引を終えた。前日の急落の反動から押し目を拾う動きが先行して始まった。また、日銀の金融政策決定会合で金融政策の現状維持が決まったことから、短期筋中心に買い戻しの動きも強まり、日経平均は後場取引開始後に38097.54円まで上げ幅を広げた。ただ、大型連休を前にした持ち高調整の動きが中心だったほか、植田日銀総裁の会見内容も見極めたいとの思惑もあり、買い一巡後は模様眺めムードが広がる場面も見られた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1200に迫り、全体の7割超を占めた。セクター別では、化学、電気ガス、陸運の3業種を除く30業種が上昇し、海運、不動産、その他製品、医薬品、保険の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、第一三共<4568>が堅調だった半面、信越化<4063>、ファーストリテ<9983>、ディスコ<6146>、ジェイテクト<6473>が軟化した。

前日の米国市場は、この日発表された実質GDP（国内総生産）成長率が市場予想を下回り、PCEデフレータ（1-3月期）が上振れたことが悪材料となり、主要株価指数は下落した。ただし、時間外取引でマイクロソフト、アルファベットが買われていたなか、買い戻しの動きが先行した。午後に判明した日銀会合後は短期筋による先物への買い戻しが強まり、日経平均は一時38000円台を回復する場面があった。個別では、市場予想を上回る前期決算を発表したキーエンス<6861>が上伸した一方、市場予想を下回る決算を発表した信越化が大幅安となった。

植田総裁の会見では、追加利上げに関する手掛かりや、足元で進んでいる円安についての見解を探ることになるだろう。また、来週のはじめには、米連邦公開市場委員会（FOMC）、週末には4月の米雇用統計などの発表がある。さらに、日米で主要企業の決算発表が続くなど重要イベントが目白押し。大型連休の谷間で3日立ち会いとなるが、短期筋の動向には引き続き注意が必要だろう。




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