*16:21JST 自律反発狙いの買いが先行【クロージング】
22日の日経平均は反発。370.26円高の37438.61円（出来高概算17億株）で取引を終えた。前週末に今年最大の下落となった反動から自律反発を狙った買いが先行。日経平均は取引開始直後に37511.80円まで値を戻した。また、先週末にイランとイスラエルの軍事衝突が激化しなかったことが投資家心理をやや上向かせたことも安心感につながった。ただ、前週末の米国市場でエヌビディア株が10％の急落となるなど、ハイテク株が下落したため、東京市場でも半導体関連株に値を消す銘柄が多く、上値を抑える要因となった。後場に入り、時間外取引でのナスダック100先物など米株先物が堅調に推移しているため、週明けの米ハイテク株の反発を期待した買いが入り、日中の高値圏で推移していた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1400を超え、全体の9割近くを占めた。セクター別では、鉱業と石油石炭を除く31業種が上昇。電気ガス、空運、陸運、証券商品先物の上昇が目立っていた、指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、中外薬<4519>、KDDI<9433>が堅調だった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ソフトバンクG<9984>、ディスコ<6146>が軟調だった。

地政学リスクへの懸念から前週末に急落した反動に加え、この週末に新たな軍事攻撃に関する報道がなく、中東情勢の緊迫化への懸念が幾分和らいだこともプラスに働き、日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。銀行や商社、電力ガスなどのバリュー株中心に買い戻しの動きが強まった。一方、米国市場をけん引するエヌビディアなどマグニフィセント7の決算が今週から始まるのを前に、前週末の米国市場では、エヌビディア株が急落するなど半導体関連株が下落したため、東京市場で半導体関連株などグロース株に値を消す銘柄が目立ち、日経平均も一時15円安とマイナスに転じる場面もあった。

日経平均はひとまず反発したが、先行き懸念は拭えてない。地政学リスクについては、イスラエルは22日から29日までユダヤ教の祭日の一つ「過ぎ越しの祭り」に入っているため、追加の攻撃はないと考えられるだけに、祭り明けの動きには引き続き警戒が必要だろう。また、今週からは主要企業の決算発表が始まり、投資家の関心は、企業業績に向かう。先行きの業績予想がコンセンサスを上回る良好なものなのか、それとも市場予想に届かず、失望感が強まるのか見定めたいところだ。





《CS》