<9107> 川崎船 2194.5 +29.5大幅続伸。前日に24年3月期の決算を発表、経常利益は1358億円で前期比80.3％減となり、従来会社計画線上での着地に。25年3月期は1350億円で同0.6％減の見通しとしており、年間配当金は従来想定していた83.33円に対して85円にするとしている。立会外取引による上限1000億円の自社株買い実施も発表。なお、中計の経常利益目標値を上方修正し、期間中の追加の株主還元実施なども発表している。

<6050> EG 1675 +300ストップ高比例配分。前日に上半期決算を発表、営業益は8.8億円で前年同期比6.6％減となり、従来計画の9.5億円を下振れ。通期予想は従来の19.4億円から17.6億円に下方修正した。一方、配当方針を変更、配当性向30％を目安にするとし、年間配当金計画は従来の27円から31円に増額。また、株主優待制度を新設し、9月末に100株以上保有の株主には5000円相当のクオカードを贈呈する。

<6806> ヒロセ電 18605 +1475大幅続伸。前日に24年3月期決算を発表、営業益は340億円で前期比27.2％減となり、従来計画330億円をやや上振れた。25年3月期は360億円で同5.8％増を見込み、ほぼ市場コンセンサス水準。決算数値にサプライズはないが、配当方針を変更。これまでの配当性向50％からDOE5％を中期的目標としている。これに伴い、25年3月期は前期比50円増配の年490円配当を計画。プラス材料視された。

<6841> 横河電 3860 +308大幅続伸。前日に24年3月期決算を発表、営業益は788億円で前期比77.4％増となり、市場予想も50億円程度上振れた。25年3月期は750億円で同4.8％減の見通し。先行投資による販管費負担増などが重しとなる見込みだが、市場コンセンサスの670億円程度は大きく上振れ、ポジティブな反応につながった。なお、29年3月期最終年度とする中計も発表しているが、こちらのインパクトは限定的なようだ。

<3498> 霞ヶ関キャピタル 18420 +1380大幅続伸。ドバイの連結子会社である KCDI THREE REAL ESTATEが保有するアラブ首長国連邦の物件について、このたび売却決済したと前日に発表。売却物件はWaves Grande3室で、延床面積はそれぞれ、約66m2、約125m2、約66m2と。売却先および売却価格の詳細は発表されておらず、業績予想にも織り込み済みとされているが、順調な開発案件の収益化をポジティブに捉えられた。

<9831> ヤマダHD 426.7 -23.4大幅反落。前日に24年3月期決算を発表。営業利益は415億円で前期比5.8％減となったが、4月15日に既に下方修正済み。一方、25年3月期は482億円で同16.2％増の見通しとしており、コンセンサスを10億円強上振れている。住建セグメントの回復を主に見込んでいるようだ。比較的同社ガイダンスは強気な傾向にある中、コンセンサス比上振れ幅は限定的であり、ポジティブな反応は乏しくなっているもよう。

<7974> 任天堂 7337 -422大幅反落。前日に24年3月期決算を発表、営業益は5289億円で前期比4.9％増となり、市場予想は100億円程度下振れる。25年3月期は4000億円で同24.4％減を見込み、コンセンサスは900億円程度下回る。Nintendo Switch後継機を織り込んでいないことが下振れの背景。後継機種の発表は25年3月期中に行う見通しだが、6月配信予定の「Nintendo Direct」での発表はない。

<7752> リコー 1295 -85大幅反落。前日に24年3月期決算を発表、営業利益は620億円で前期比21.2％減となり、会社計画は若干上振れた。一方、25年3月期は700億円で同12.9％増の見通しとしており、市場コンセンサスを150億円近く下回っている。株価が年初来の高値圏での推移となっていることから、ネガティブな反応につながる。企業価値向上プロジェクトの一部費用で100億円のマイナスを織り込んでいるもよう。

<6200> インソース 974 +150ストップ高。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は24億円で前年同期比24.4％増となったが、4月25日に発表した上方修正に沿った数値。通期予想は45.9億円で前期比16.5％増を据え置いている。決算数値にサプライズはないものの、あらためて足元の好業績や収益性の高さなどを評価する動きになっているようだ。なお、1-3月期売上高は5四半期ぶりに前年比20％成長を回復している。

<6062> チャームケア 1704 +199急伸。前日に第3四半期決算を発表。累計営業益は24.8億円で前年同期比81.1％増となり、上半期実績の15.7億円、同67.6％増から一段と増益率が拡大した。介護事業では既存ホームが高入居率を維持、新設ホームや子会社ライクのホームの入居も好調に推移。また、コロナ関連経費の減少や業務効率化等の効果により収益性も改善している。なお、第4四半期には不動産事業で開発案件の売却が予定されている。
《ST》