*15:34JST 日経平均は反落、国内連休・米雇用統計を控え様子見ムード
日経平均は反落。5日の米株式市場でダウ平均は9.98ドル安、ナスダック総合指数は-0.12％とそれぞれ小反落。週次失業保険申請件数で労働市場の強さが再確認されたため、追加利上げを警戒した売りが先行。一方、原油安や連銀総裁のハト派発言を背景とした長期金利の落ち着きが下値を支え、終盤にかけては下げ幅を縮めた。米株安や前日に急反発した反動が意識された日経平均は71.41円安からスタート。序盤は前日に続き短期的な底入れを意識した買いが入ったほか、香港ハンセン指数の大幅高を背景に上昇に転じる場面もあった。しかし、今晩に米雇用統計の発表を控えるほか、国内は3連休前ということもあり様子見ムードが強く、その後は前日終値を挟んだもみ合いに終始した。

　大引けの日経平均は前日比80.69円安の30994.67円となった。東証プライム市場の売買高は14億3721万株、売買代金は3兆2001億円だった。セクターでは鉱業、精密機器、電気機器が下落率上位となった一方、海運、パルプ・紙、電気・ガスが上昇率上位となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の28％、対して値上がり銘柄は70％だった。

　個別では、原油市況の下落を受けてINPEX<1605>、石油資源開発<1662>が連日で大きく下落。米オープンAI社が独自のAIチップを製造する見込みとの一部報道を受け、米エヌビディアの業績に対する懸念が台頭したか、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>、芝浦メカ<6590>、東京精密<7729>、ローツェ<6323>などの半導体関連が大きく下落。為替の円高進行を受けて三菱自動車<7211>など輸送用機器が軟調。三菱UFJ<8306>などの銀行は長期金利の低下で売られた。好決算ながらも出尽くし感が先行したオンワード<8016>やトーセイ<8923>、国内証券が投資判断を引き下げたUBE<4208>が大きく下落。ほか、MSOL<7033>、M&A総研HD<9552>、インソース<6200>などのグロース（成長）株の下落が目立った。

　一方、原油安を背景にコスト高懸念が和らいだ三菱製紙<3864>や東北電力<9506>などのパルプ・紙、電気・ガスが大きく上昇。バリュー（割安）系では川崎汽船<9107>を筆頭とした海運が大幅高。業界再編に対する思惑が続き、マネックスＧ<8698>を筆頭にマネーパートナーズ<8732>など証券・商品先物取引が高い。前日戻りの鈍かった三菱商事<8058>、住友商事<8053>の大手商社の一角が大幅高。JAL<9201>、山崎製パン<2212>、武田薬<4502>、ＪＴ<2914>などのディフェンシブのほか、金利の上昇一服を背景に住友林業<1911>、住友不動産<8830>の建設・不動産も高い。業績・配当予想を大幅に上方修正した三陽商会<8011>はストップ高まで買われた。好決算が手掛かりとされた薬王堂HD<7679>、キユーピー<2809>、既存店売上高の動向が好感されたジンズHD<3046>も大幅高となった。


《YN》