<4465> ニイタカ 2087 +116大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.9億円で前年同期比19.2％減となった。ただ、原材料価格上昇の影響などで、前期の四半期ベースの営業利益は3.6億円、2.5億円、1.5億円、1億円と縮小傾向が続いたため、目先のボトムアウトが意識される状況となったようだ。据え置きの通期計画に対する進捗率は28.8％と順調、株価も安値圏にあったことで、見直しの動きへとつながったようだ。

<9716> 乃村工芸 944 +42大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の12.5億円から22億円に通期では41億円から43億円に引き上げた。都市再開発に伴う大型商業施設の施工を手掛けた複合商業施設市場や、ホテル等の新装・改装を多数手掛けた余暇施設市場における売上が堅調に推移したもよう。実質下半期下方修正の通期予想は保守的で、一段の上振れも想定できるとの見方に。

<6082> ライドオンE 1033 +31大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を行った。上半期営業利益は従来予想の0.3億円から2.8億円に、通期では6.2億円から9.1億円に引き上げた。価格改定効果などによって、店舗の原価率及び人件費率などが改善しているもよう。株価が安値圏にある中で、見直しの動きが優勢となったようだ。なお、プライム適合基準未達によりスタンダード市場への選択申請を行っている。

<6905> コーセル 1252 +54大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「バイ」を継続し、目標株価を1700円から1900円に引き上げた。半導体部品等の調達状況改善、部品実装及び組立能力の拡充による供給能力の増強、新製品開発能力の強化及び地域別市場深耕戦略などで中長期的な成長性が高まっていると評価。24年5月期営業益は会社計画53.9億円を上回る69億円と予想、26年5月期には成長が再加速すると見込む。

<5110> 住友ゴム 1677.5 +39大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1250円から2100円に引き上げている。構造改革進行などでタイヤ業界の不安要素を吸収可能と見ているもよう。米国工場も25年の収支均衡の確度が高まりつつあると判断しているようだ。株価は上昇してきているが、市場コンセンサスを上回る利益成長期待を考慮すると依然評価不足との見方。

<7148> FPG 1341 -145大幅反落。9月末の配当権利落ち日を迎えて処分売りの動きが優勢となった。同社は9月末一括配当で、9月末の株主に対して65.6円の配当を計画している。前日終値をベースにすると、配当利回りは4.4％の水準で、足元では権利取りの動きなども強まっていたようだ。また、1000株以上を1年以上保有する株主には2000円分のクオカードを贈呈する株主優待も行っているが、優待制度は今期を最後に廃止する方針。

<5702> 大紀アルミ 1321 -159急落。前日に業績予想の下方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の42億円から24億円、前年同期比77.7％減に、通期では103.7億円から38.1億円、前期比72.3％減に減額。マージン縮小による粗利益率の低下が主因のもよう。下半期も海外拠点を中心にマージンの縮小傾向が続くとみているようだ。想定以上に大幅な下方修正幅がネガティブなインパクトにつながっている。

<5957> 日東精工 597 +45大幅高。資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応策を発表。財務戦略として、中期経営計画期間を対象に1株あたり18円を下限とした配当維持または増配を行う累進配当の導入、余剰資金の変動に応じた機動的な自己株式取得の実施などを掲げ、株主還元策の一層の拡充期待などが高まった。なお、2月14日公表の中期計画では、26年3月期営業益51.6億円、ROE9.0％以上などの数値目標を掲げた。

<7545> 西松屋チェ 1614 +41大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は67.4億円で前年同期比0.6％増となり、従来計画の70億円を下回る着地になっている。ただ、月次動向から売上高の下振れは想定されており、下振れ決算もあく抜け感につながる形のようだ。第1四半期の同5.4％減からは増益に転じてもいる。また、中間期末配当金は13円計画から14円に引き上げ、22.7万株、3億円を上限とする自社株買いの実施も発表している。

<3677> システム情報 894 +131ストップ高比例配分。前日にMBOの実施を発表している。投資会社であるベインキャピタル系の合同会社BCJ-75が1株930円でTOBを実施する。TOB価格は前日終値に対して21.9％のプレミアムとなっている。TOB期間は9月28日から11月10日まで。株式の非公開化を目的としており、TOB完了後は上場廃止となる見込み。TOB価格への完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。
《ST》